【実践編】2026年を勝ち抜く「最強の監視リスト」完成。なぜこのセクターなのか？その必然性を熱く語る

2026年は「構造的なインフレが続く」ことを大前提にしつつも、「暴落も十分にありうる」という、攻めと守りの戦略について書きました。

頭で戦略は理解した。では、具体的に日々の相場でどう立ち回るのか？

今日はその実践編です。私の相棒ツールであるTradingView（トレーディングビュー）を使って、前回の戦略に基づいた「2026年選抜監視リスト」を作成しました。

今回は、単にリストを公開するだけでなく、「なぜ2026年にこのセクターを監視するのか？」という、その背後にある私の相場観とロジックを、最近の学びも交えながら熱く語りたいと思います。

これが私の「2026年監視銘柄リスト」

まず、作成したリストを公開します。このリストに入っている銘柄群が、私の2026年の定点観測地点になります。

▼私の2026年監視リスト（TradingView） https://jp.tradingview.com/watchlists/315162772/

このリストは、適当に人気銘柄を集めたわけではありません。2026年という年を象徴するであろう「構造変化」の波に乗れるセクターを厳選しました。

なぜこのセクターなのか？2026年の必然性を解剖する

私の2026年戦略の根底にあるのは、インフレや金利といったマクロ環境の変化に加え、産業構造そのものが変わる「不可逆的な流れ」です。

それぞれのセクターを監視する理由を、深掘りしていきましょう。

1. 電力・データセンター（受変電・熱対策）

〜AIのボトルネックが「電力」に達するため〜 生成AIの普及により、データセンター建設ラッシュが起きていますが、実は今、「建物は作れても、電気が引けない」という深刻な問題が起きています。 AIサーバーは膨大な電力を消費し高熱を出すため、既存の送電網では足りず、設備の入れ替えが必須です。「AI＝半導体」だけでなく、インフラの根幹である受変電設備こそが本命であり、国策級の長期工事となるため業績安定性が高いのが魅力です。

2. 建設DX・法改正（2026年問題）

〜「やらざるを得ない」強制需要が発生するから〜 2025年から2026年にかけての建築基準法改正は、企業が必ずお金を使わなければならない「最強のカタリスト」です。昔ながらの設計が通用しなくなり、最新システム導入が必須になります。私が保有するL is BやリストアップしたArentなどは、人手不足×法改正に苦しむ業界の「必須ツール」としての地位を確立しつつあります。

3. フィジカルAI・製造業

〜AIが「画面の中」から「現実世界」へ飛び出す年〜 2026年は、AIの頭脳を持ったロボットが実働し始めるフェーズに入ります。先進国の人手不足は限界に達し、「ロボットを買う」ことが経済合理性に適う時代へ。ソフトでは勝てなくても、精密な関節やセンサー、それを守るコーティング（トーカロなど）といったハードウェアは日本企業の独壇場。バリュー視点でも割安な銘柄が眠っています。

4. マーケティング・AIシフト

〜「ググる」時代の終わりと広告予算の迷走〜 検索行動が根本から変わりつつあります。ユーザーは検索結果よりもAIに直接「答え」を聞くようになり、これまで検索連動型広告に使われていた莫大な予算が行き場を失います。その資金の受け皿となる、信頼性の高い情報源としての「PR」や、顧客を逃さない「LTVマーケティング」企業にとっては過去最大のチャンスとなります。

5. 金融・リース（バリュー投資）

〜「金利のある世界」と「モノを長く使う」時代の到来〜 日銀の利上げにより銀行は正常な収益構造へ回帰します。また、物価高とSDGsの流れで「良いものをリースやメンテで長く使う」傾向が強まっています。リース会社は金利上昇局面での運用益やメンテナンス需要も取り込め、低PBRで新NISA資金も入りやすいのが特徴です。